新城彰の本棚

ミステリー好きの自分勝手なコメント

MIT流の未来社会論

 2018年発表の本書は、昨年「デジタル庁」発足にあたり初代TOPに推されながら、過去の事件が蒸し返されて就任できなかった伊藤穰一氏(当時MITメディアラボ所長)が、メディアラボのアンドレー・ウール研究員と共著したもの。本書は技術論ではなく、一般市民にも分かりやすい「新テクノロジー時代の社会論」である。

 

 「AI時代の雇用問題」や「仮想通貨による金融激変」などの悲観論は沢山紹介してきたが、著者はこれらの課題を楽観論、というより期待を込めて見つめ、その展望を読者に紹介している。まず社会全体については、

 

・経済は「規模こそすべて」で進んできたが、質への転換の時期が来ている。

・ただし日本経済も、シリコンバレーも「規模こそすべて」から脱却できていない。

・おカネのためではなく、やりたいことをする働き方が芽生えてきた。

CSRに尽力している企業の商品なら高くても買うという消費者も増えてきた。

 

 としていて、おカネも、

 

・米ドルだって実質的には仮想通貨(金や紙幣に裏打ちされていないということ)

・仮想通貨も国家統制は厳禁、ICANNなどがガバナンスするのが望ましい。

 

        f:id:nicky-akira:20220223100038j:plain

 

 とある。RPGロールプレイングゲーム)内の仮想通貨は現実通貨と交換できるが、現実通貨を大量に投入したら強くなれるのでは、ゲームはつまらなくなる。ゲームの中で努力して得られるものにより高い価値を与えないと、ゲームコミュニティは成り立たないという。いずれ人間は、誰もが現実空間と仮想空間を往来するようになるが、そのヒントがRPGの中にあるということらしい。

 

 テクノロジーは人間を拡張するというくだりもある。これは仮想空間でのアバターのようなものだけではなく、現実社会でも「拡張」できるということ。例えば義足が発達して、パラリンピック記録がオリンピックを上回るようになることだ。頭脳戦の世界ではもう起きていて、アルファ碁が一流棋士を破ったことなどの例示がある。

 

 こうなると「教育」の意味は何かという議論が起きてくる。一定の知識を詰め込む従来型教育は、画一的な労働者(ブルーもホワイトも)を生産するのには役立ったが、これからの働き方には不向きだ。日本については、決定に時間がかかり、内部組織にばかり力を向ける悪癖がある一方、キリスト教社会ではないのでロボットに親和性が高いと述べている。

 

 面白い未来社会論でした。一度お話させてもらいたいですね。